出産費用は医療費控除で税金を下げられる【確定申告は意外と簡単】

こんにちは、ひなしょうです。

昨年12月に出産した長女の出産費用が10万円を超えていたので、確定申告をしました。

確定申告の結果、年末調整の段階で多く払い過ぎていた税金が戻ってきました！

この記事では、

• どれくらい税金が下げられたのか？
• 具体的な確定申告の手続き（会社員、年末調整済み）

について、話したいと思います。

出産費用について

第一子の時の出産費用

第一子の時は、里帰り出産をしました。妻の実家は、都心からは離れたところです。

出産費用は、休日の夜中から入院したのですが、出産育児一時金の42万円を数万超える程度でした。
妊婦検診も補助券を使えばほぼ手出しがでませんでした。
その産院ではクレジットカード決済が使えたので直接支払い制度を使わずに、一括で支払いしたのでポイントも貯めることができました。

第二子の時の出産費用

一方、今回の第2子の出産では、里帰り出産をせずに都心近くで出産しました。
助産師さんがいて、母乳育児に積極的で、個室で、食事も豪華。
産院自体はとても満足しておりますが、出産費用は非常に高額となりました。

その額、なんと63万円！

事前の妊婦健診の自己負担額や交通費を加えた金額ですが、なかなかの額になりました。

出産育児一時金の42万円を引いても、自己負担額が10万円を超えるので、確定申告で、医療費控除を受ける事ができます。

医療費控除について

医療費控除の計算方法

医療費控除額は、次の計算で求めます。

医療費控除による節税額

僕の場合は、出産費用だけを考えると63万円ですので、

控除額＝63万円－42万円－10万円=11万円

所得税については、控除額×所得税率分安くなります。
所得税の速算表（国税庁WEBサイト No.2260所得税の税率）より、僕の所得税率が10％なので、
結果、1.1万円所得税が安くなることになります。

なお、実際の確定申告では、出産以外の医療費やふるさと納税による控除、さらに復興特別所得税の分も安くなり、1.6万円の還付金を受け取ることができました。

さらに、住民税にもこの医療費控除が適用されます。
なので、同様に控除額に住民税率10％をかけて、所得税が1.1万円が安くなります。
（2020年の住民税は、2021年6月から天引きされるため、所得税のように還付されません）

確定申告の手続きについて

年末調整を終えた会社員全体的な感想としては、確定申告の手続きは、思ったよりも簡単でした。

強いて言えば、スマホが古いため、スマホ申請ができずに、紙を印刷して税務署に投函するのが、意外と面倒でした。

必要な資料は、基本的に、国税庁 確定申告書等作成コーナーのフォーマットに沿って入力すれば、出来ました。
事前準備は、ただ一つ。

• 医療費集計フォーム（Excel）で、医療費を集計しておく
  （領収書の提出はありませんが、5年間保存しておく必要があります。）

他は入力に必要な書類を用意する程度でした。

1. 源泉徴収票（収入金額や源泉徴収税額を記入するため）
2. ふるさと納税等の寄付金の受領証（ふるさと納税をした場合）

計算等は自動でやってくれるので、基本的に案内に沿って入力していくだけです。
また、Youtubeでも解説動画を参考にしていけば、簡単でした。

強いて言えば、調べものに時間がかかったのが少し面倒でした。
具体的に調べた項目は次のようなものです。

• 未熟児の入院費は医療費控除の対象かどうか？
  A）対象。
• 配偶者のマイナンバーを入力しなかったけど、正しい？
  A）配偶者控除は、年末調整で考慮されており、そこから変更がないので、不要。
• 僕のスマホから申請できるのか？
  A）古い機種なので、対応していない。アプリがダウンロードできない！

おわりに

初めての確定申告をして、調べながら進めたので、多少時間はかかりましたが、
意外と簡単だったというのが感想です。

また、長期間の育休を取る場合は、収入が200万円未満になるかもしれないと思っています。
その場合、医療費が10万円以上じゃなく、総所得金額等の5％の金額から医療費控除が使えることになります。

次に確定申告をする機会があれば、もっと早くできると思うので、
めんどくさがらず、制度をうまく活用していきたいと思います。